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国内の現状
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国内の現状
現在、81の医科大のうち、50前後の大学で模擬患者を活用した教育を実施している。模擬患者の団体は全国に35、「患者数」は300人を超えるといわれている。
 <公立穴水総合病院HPから>

2003年6月現在,、SPグループは約50、SPは約550人。

全国80医学部で、標準模擬患者に参加してもらう医療面接授業を実施しているのは、調査(全国医学部長病院長会議による医学教育カリキュラムの現状)によると平成11年(1999年)で25校、平成13年(2001年)でも37校と、半数に至っていない。
<基礎臨床技能シリーズ1:医療面接技法とコミュニケーションのとり方、メジカルビュー社。2003年>

平成17年から本格実施が予定されている共用試験に模擬患者による医療面接が導入されるようである。それに先立ち平成16年4月にはOSCEの中に全国同一シナリオで医療面接が実施されるようである。それに牽引される形で模擬患者のグループが全国で多数つくられるようになってきている。

医学部にけるコミュニケーション教育は、ほんの数年前までは一部の大学で行われているのみであったが、共用試験の実施を契機として現在では全国ほとんどすべての大学で教育が行われるようになっている。しかしながら、十分な教育のノウハウや教育資源を持たなかった大学も多いのが実情である。その結果、表層的・断片的な知識・技能が一人歩きして、本質を離れた「マニュアル主義」を招く大きな原因となっていると考えられる。     <中間省略>
コミュニケーション教育を含む「医療人としての教育」について体系的・専門的に実施できる教育システムが十分整備されていない大学も多い。
このような環境において、模擬患者の果たす役割は非常に重要である。医療面接実習やOSCEにおける模擬患者の振る舞いは、学生に大きなインパクトを与えるだけではなく、同席している教官にとってもコミュニケーション教育の重要性を認識してもらう絶好の機会であることを念頭におき、マニュアル主義ではない、本質的なコミュニケーションの重要性の気づきにつながるような対応が望まれる。
<この項は、第2回全国模擬患者学会研究大会(2004.9.11.聖路加看護大学 )プログラムの中の 前野哲博氏の「共用試験をどう乗り越えるか」から引用>(2004.09.24追加)

SPを用いた医療面接実習についてHPに載せている大学など(2003年11月、HP検索結果から)
・琉球大学 地域医療部 模擬患者参加型医療面接セミナーを平成13年4月から毎月1回実施している。
・熊本大学 総合診療部 熊本SP研究会(1999.9.16.設立)
・長崎大学 総合診療部 
・山口大学
・広島大学 総合診療部 広島SP研究会、2001年度から5年次生を対象に実施している。
・岐阜大学 医学部模擬患者育成セミナー、平成13年度から毎月1〜2回実施、各回2時間。
・京都大学
・金沢医科大学 総合診療部
・岡山SP研究会 川崎医科大学で活動
・日本歯科大学
・東北大学 SP募集中

・医療生協では6つの生協で模擬患者の会が活動しています(全国では医療生協の6つを含め38)
<医療生協HPから>

NPO法人医療コミュニケーション薫陶塾は九州地方を中心に50以上の病院や大学で模擬患者の研修を行ってきた。定年後のサラリーマン、主婦、カウンセラーなど40人が模擬患者として活動している。
<NHKのHP>
薫陶塾には、九州・山口SP研究会、東海・北陸SP研究会、関東・東北SP研究会(2002.7.16.設立)がある。

NPO(特定非営利活動)法人ささえあい医療人権センターCOML(コムル)でも事業の一つとしてSP(模擬患者)の派遣をしている。

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需要高まり120団体約1000人が活動          (2008.10.06追加)
模擬患者は1960年代に米国で始まり、70年代に日本に紹介された。だが、当時は広まらず、88年に川崎医大(岡山県倉敷市)が養成したのが国内最初とされる。
その後、インフォームド・コンセントや告知の場面での医療者と患者の意思疎通の重要性が認識されるにつれ、広がった。05年に医・歯学部で臨床研修前の実技の共通試験が始まり、模擬患者の活用も急増。岐阜大医学教育開発研究センターの藤崎和彦教授によると、98年は15団体約100人だったのが、現在は120団体約千人が活動している。

岐阜大の阿部恵子助教らが全国59の模擬患者団体の約500人に聞いた調査では、9割以上が活動に満足感がある一方、約7割が難しさを感じていた。演技自体よりフィードバックが難しいと感じる人が多く、経験年数とともにその割合は増していた。

模擬患者の参加によって医師のコミュニケーション能力は改善したとされ、さらに需要は高まると予想されるが、課題も多い。
米国では臨床研修前に20〜40回の面接実習を経験するのに、日本では3〜6回。また共通試験の内容は初診時が中心だが、実際は再診時に患者の生活に踏み込んだり、好ましくない情報を伝えたりする場面でこそ、コミュニケーションは重要になる。こうした様々な場面を想定した模擬患者の養成や、教育の仕組みづくりが必要だ。
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この項は、朝日新聞に「患者を生きる 演じる」のタイトルで2008.09.30から6回連載された内の、2008.10.05の25面「模擬患者 情報編」から抜粋。
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SPへのアンケート調査結果
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